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コロナを変革のチャンスと
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新型コロナウイルス感染症は、ライフスタイルや企業の行動を大きく変えました。これまで当たり前であったことが難しくなり、事業の在り方が大きく問われることになるなど、コロナ禍を機に会社の変革への対応が求められています。

大きな変化への舵取り役として、コンサルティング会社の技量も大きく問われる今。コロナ禍をチャンスと捉えて動き出しているコンサルティング会社も少なくありません。

コロナ禍をチャンスに

2020年度は、新型コロナウイルスの脅威に振り回された一年でした。日本全体がダメージを受け、今まだこの未曾有のパンデミックを収束できずにいます。日本だけでなく世界経済も大打撃を受けており、経済成長率はマイナス成長へ転落。日本は接客業を中心にGDP（国内総生産）が著しく低下しています。

こうした先行きが読めない難しい状況の中で、企業には生き残りをかけた経営戦略が求められています。特に、人の移動に関わる企業ほどコロナ禍の影響が強く、日々変わる状況に対して臨機応変な対応が迫られています。

新型コロナウイルスで社会はどう変わるのか、会社にはどのような影響があるのか。昨今のコンサルティング会社が相談を受ける際に投げかけられる問いです。

2020年はコロナ禍にとまどう企業が大多数でしたが、2021年にはコロナ禍をビジネスチャンスととらえた動きが加速しています。コンサルティング業では、大きな変化への適応能力の有無が問われることになりました。すでにコロナ禍をチャンスととらえ、準備期間を経て実行、成果を上げている企業もあります。

長期的に環境変化によって考えられる課題を予測し、対応できる方向に舵取りできるコンサルティング会社を味方につけられるかどうかが、コロナ禍を生き残る分かれ道にもなっています。

社長をリーダーに社員の気持ちを
一つにまとめる

コロナ禍の影響は数年かかると言われているからこそ、再建策は常に最悪の事態をベースに立てるのが大事です。また、嘆いても何も変わらないですから、焦らず確実な回復の道を探っていく事が苦しい現状を打開していくものとなります。それには、社長の強いリーダーシップがなにより必要です。社長自身が社員のモチベーションを高めることができれば、コロナ禍とはいえチャンスはいくらでもあります。

例えば、5215億円の債権放棄と3500億円の公的資金の注入を受けたJALの事業再生に取り組んだ京セラの稲盛和夫氏の復活などが例として挙げられます。「売上を最大に経費は最小に」をスローガンのもと、復活を果たしています。

「全員で営業をする」「新製品の開発を全力で行う」「原価を徹底的に下げる」「高い生産性を維持する」「良好な人間関係を築く」が、再生へと向かわせる原動力になりました。社員の気持ちを一つにまとめることで、コロナ禍とはいえ大きく飛躍出来る可能性を秘めているのです。

参照：「社長の危機の突破力」153～158pg,（三條慶八／かんき出版）2020年11月16日初版発行

コロナに特化したサービスや
デジタルによる予測

他にも、コンサルティング会社ではコロナ禍を変革のチャンスととらえているところが多く、コロナに特化したサービスなどもみられます。資金を確保し新しい社会・生活スタイル・産業構造下での競争への投資の備えなど、コロナ禍をチャンスに捉えています。

デジタル開発にも積極的なコンサルティング会社では、AIを使った未来予測と政策提言手法をおこなっています。都市・地方共存型シナリオがポストコロナ社会における望ましい未来であるとして、働き方・生き方の「分散型」社会と呼べる社会の実現を可能にする政策の実施を提言しています。

参照元：アビームコンサルティング公式サイト　https://www.abeam.com/jp/ja/expertise/SL305

参照元：日立コンサルティング　https://www.hitachiconsulting.co.jp/column/ai_post-covid-19/index.html

まとめ

コロナ禍という未曾有の事態に対して、コンサルタントはチャンスと捉える動きが目立ってみられます。多くの企業の課題に直面してきたコンサルタントだからこその先行きの見立て、そして発想の転換があると言えます。

上記にもあるように、コンサルタントだけでなく社長のリーダーシップも問われています。また、安易に不安がるだけでなく、経営を見直すきっかけとして根本的な改革、そして新しいものの見方が必要と説いています。先行き不透明ですが、逆に言えばチャンスもあるとしています。

こうしたコロナ禍をチャンスととらえるコンサルタントに相談してみると、思いもよらなかったような突破口が見つかるかもしれませんね。