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中小企業向け
社員のやる気を引き出す方法

社員のやる気を引き出す

会社のビジョン達成や難解な仕事へのチャレンジには、社員のやる気が欠かせません。やる気を引き出すには、会社に対しての信頼感や満足感が必要。それらは、社長の行動次第で良くも悪くもすることができるのです。

社員のやる気を引き出すのは
社長次第

業績が伸びている会社では、社員の様子が違います。生き生きとした明るい表情に積極的な動きと、活発な雰囲気です。ところが、業績の悪い会社はこれとは正反対で、シンと静まり返ったお通夜みたいな静けさがあります。

この両者の違いは、社員の性格などではなく経営者の態度の違いで形成されています。悪い経営者の元では、できる力を存分に発揮することができず、社員のモチベーションもダウン。逆にできる経営者は社員のモチベーションを上げるのがうまく、社員が働きやすい、発言しやすい環境を作り、その能力を発揮できるようにしています。

社員は誰もが可能性を秘めており、それを生かすも殺すも経営者次第ということ。結果として、業績にも大きく影響を与えます。

可能性が感じられる職場はやる気も
起こりやすい

社員のやる気を上げるにはどうしたらいいのでしょうか。やはり、それなりにお給料が高く福利厚生が充実している、休日が多く残業が少ないなどの待遇面での良さが挙げられます。ただ、これらの条件を中小企業が実現させるのは、なかなか難しいと言えます。

他にも、自己実現や成長のチャンスがあるなど、仕事への情熱を掻き立てる何かがあると強いです。お給料や待遇面では大企業ほど用意できなくても、自分の判断に任せてもらえるなど、活躍できる可能性があると魅力的に映ります。会社の業績にどれだけ貢献しているのか、それが実感できる、そうした環境を整えるのは、大企業よりも中小企業の方が有利ではないでしょうか。

また、大企業に比べて中小企業の場合では、経営者が近い場所にいます。経営者としての魅力が伝わり、「この人の下で働きたい」と思わせる事が出来れば、社員も持てる力を存分に発揮しようとするでしょう。できる社長というのは、そうした社員の心理を把握しているのです。

褒める、聞く、期待する

社員にやる気を出してもらいたいのであれば、まずは「褒める」ことから始めたいもの。誰でも褒められるとやる気が起きます。

とはいえ、ただ褒めればいいというわけではありません。参考にしたいのは、テレビショッピングで有名な「ジャパネットたかた」。創業者である高田明氏は、会社が繁栄しているのは社員のおかげだと、繰り返し話されています。社員をおだてるというよりも、心からそう思っている言葉だからこそ、働く人の心に響いているようです。

ただ褒めるだけでなく、この会社で何がやりたいのか、どうしたいのかなど、しっかりと話を聞いてあげることがポイント。そのうえで、社員に対して何を期待しているのかをわかりやすく伝えるのがいいでしょう。

褒めて、ちゃんと話を聞いて、期待する。この3つが自分を必要としてくれているのだと思わせ、やる気につながっていきます。それと一緒に、社長との信頼関係を作り、目標に向けた仕事への取り組みを見せてくれることになります。

参照元:「社長の全テクニック」67pg~68pg(三條慶八/KADOKAWA)2018年9月29日初版発行

やる気を起こすコンサルティング手法

コンサルティングの手法では、社員のやる気を高めるための原則があります。それは、経営理念の明確化と浸透、仕事の価値・自己成長の認識、平等で公平な評価です。

基本的なのが経営理念の明確化と浸透で、会社の目的を見出すことでやる気も引き出しやすくなります。

また、平等で公平な評価というのも、社員のやる気を大きく左右します。社長のさじ加減で決めているような会社では、「いくらがんばっても評価されない」とか「そもそも評価基準がわからない」として、やる気を高めるなんて無理。ルールに基づいて公平に、年齢や血縁関係の強さなどを一切考慮しない平等な評価が、社員のモチベーションを高めるのです。

まとめ

社員のやる気を引き出すには、経営者である社長の姿勢が大きく影響します。社長の態度次第で社員のモチベーションは上がり、仕事に前向きに取り組ませることができます。つまり、社員のやる気をいかに上手にマネジメントできるかがポイント。忙しい経営者の立場からしてみれば大変な事かもしれませんが、会社の成長に社員のやる気は不可欠。ジャパネットたかたの社長のように、まずは社員への感謝を意識するといいかもしれませんね。

三條 慶八
中小企業の経営者を救う
経営アドバイザー

三條 慶八
三條 慶八

自らも経営の経験を持ち、阪神・淡路大震災によって140億の負債を負うが、自力で立ち直った経験を持つ。悩める経営者の方へのアドバイスを行い、これまでに1,000社以上の事業立て直しに関わってきた実績あり。(2023年11月時点)

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